天理市広報 町から町へ　2023年4月号 No.1691

・ぴったりサービスを利用ください！
・天理市議会議員選挙
・４月１日から市役所の組織が変わります
・軽自動車税の減免申請　ほか
・ 児童扶養手当、特別児童扶養手当　ほか
・ワクチン接種のお知らせ
・みんなの保健
・市民のひろば
・まちのできごと

「天理市広報 町から町へ」は天理市の広報誌です。

ならしみんだより 202304月 No.1229

＜特集＞
交通事故を減らすまちの取り組み
自分と誰かの命を守る「交通安全」

・新型コロナウイルス感染症関連情報
・“奈良デジタル市役所”を公開しました
・平城京天平祭 2023 春
・ならレポ！& ならトピ
・生活
・健康
・子育て
・シニア・募集・催し
・スポーツ
・文化情報
・生涯学習

「ならしみんだより」は奈良市の広報誌です。

大和郡山市広報つながり 令和5年4月1日

＜表紙＞
第11回水木十五堂賞授賞式

・まちの鼓動
・県域水道一体化参加の進捗状況等について
・くらし
・イベント・募集
・みんなの伝言板
・やまと郡山城ホールイベント案内
・市長てくてく城下町

「大和郡山市広報つながり」は大和郡山市の広報誌です。

働き方図鑑　Vol.6

＜特集＞
企業における人材育成

・奈良県社員・シャイン職場づくり推進企業の紹介
・専門家派遣企業の取組事例の紹介
・障害者を対象とした公共職業訓練
・雇用予定型リカレント教育事業
・技能五輪国際大会・技能五輪全国大会・全国障害者技能競技大会

「働き方図鑑」は奈良県産業・観光・雇用振興部　雇用政策課が発行しています

県民だより奈良　2023年4月

〈特集〉
令和5年度予算特集
～奈良のくらしがもっと良くなる～

電子ブック「県民だより奈良４月号」を読み、電子書籍版の感想をe古都ならで回答された方の中から抽選で10名にすてきなプレゼントが当たります！

【アンケート回答方法】
ステップ１　eブックから電子書籍版「県民だより奈良４月号」を読む
ステップ２　下記Webサイトからe古都奈良電子申請サービスにアクセス
ステップ３　登録済み情報でログインまたはメールアドレスを入力し、手続き説明を確認
ステップ４　アンケートに回答
ステップ５　最後に申込内容を確認後、「申込む」を選択

４月号のプレゼントは『奈良の木キーホルダー』
締切は４月30日（日）
アンケートの回答は下記Ｗｅｂサイトから！

奈良県自治会ジャーナル　第３号

県内の自治会活動を応援する情報誌「奈良県自治会ジャーナル」第３号
〔紙面内容〕広陵町、王寺町、大和高田市、田原本町、橿原市の自治会、
まちづくり協議会等の活動事例を紹介

女性の就業応援ジャーナル「ＦＩＥＬＤ」vol.4

就業を希望する女性たちを応援するため、様々な場所（フィールド）で、
自分らしく、いきいきと働き、活躍する女性たちの声や、県内企業の魅力を届ける、
女性の就業応援ジャーナル「ＦＩＥＬＤ」第４号を作成しました。

奈良スタットジャーナル～統計に親しむ情報誌～第８号

　この度、統計の重要性やＥＢＰＭ（証拠に基づく政策立案）の
推進のための取り組みを、県・市町村職員や県民の方々に広く
知っていただくため、「奈良スタットジャーナル(第８号)｣を
発行しました。

特集１
今すぐ使える統計データ活用術
～データを見つける、加工する～

特集２
奈良スタットイベント

基調講演
『統計データはおもしろい！"統計探偵"の手法と実例』

県うだ・アニマルパーク振興室
『パークを核とした東部地域の振興～関係人口増加に向けた新たな取組～』

生駒市都市整備部拠点形成課
『生駒市都市計画マスタープラン改定に係るデータ活用事例』

統計分析課の取り組み

令和４年度県内大学生が創る奈良の未来事業ジャーナル

「県内大学生が創る奈良の未来事業ジャーナル」を発行しました！
大学生がグループで勉強し練り上げた政策提案を審査委員に向かって一生懸命プレゼンする姿や提案内容を事業化しようと取り組む様子などを紹介します。
次世代を担う大学生の取り組みをぜひご覧下さい！

「県内大学生が創る奈良の未来事業ジャーナル」は奈良県総務部知事公室政策推進課が発行しています。

きれいに暮らす 奈良県スタイルジャーナル Vol.23

・奈良らしい景観を目指して
・グリーンボランティアいこま宝の里
　樹林は町の誇り。未来につながる自然保護活動
・FA奈良
　行き交う人の心も鮮やかに。花も、笑顔も、満開の花壇づくり
・泉台自治会花壇チーム
　「花壇公園」は地域の宝。活動を通じて人の輪を広げて
・みんなで取り組む！「なら四季彩の庭」づくり
・令和4年度きれいな奈良県づくり功労賞受賞者が決定！

「きれいに暮らす 奈良県スタイルジャーナル」は奈良県　水循環・森林・景観環境部　環境政策課が発行しています。